火山ハザードマップ(火山ハザードマップと防災マップ)

火山ハザードマップ(火山ハザードマップと防災マップ)

 一般に、火山ハザードマップ(火山災害予想区域図)は、火山噴火によって予想される災害現象とその到達範囲などの危険性(危険度)を地図上に示したものを狭義に指す場合が多く、火山防災マップは、火山ハザードマップに、火山防災に関する諸情報(避難場所、緊急時連絡先など)を併せて掲載したもの示す場合に広く用いられています。

◆火山ハザードマップの検討

 火山ハザードマップは、単に被害範囲だけを示すのではなく、利用目的や利用形態に応じて様々な表現を工夫して、正しく情報を伝えることが求められます。
 火山ハザードマップの種類
 ・危険度による分類図
 ・過去の災害実績図
 ・複数想定現象の重ね合わせ図
 ・複数想定現象を個別に 示した図
 ・噴火による危険度の可能性を示した図(一種のポテンシャルマップ)
 ・その他

 火山防災マップは、一般的に火山ハザードマップに防災上必要な諸情報を併せて掲載しますが、火山災害予想区域や防災情報の表現方法、掲載内容等については、対象者や配布方法、配布目的等に応じて、適切に検討する必要があります。
 (1)誰に(住民、観光客、登山者、その他)
 (2)どんな形態で(マップ、冊子、チラシ、ホームページ他)
 (3)どんな内容を(予想区域(大規模、中規模)、 防災情報(避難場所、避難時期、火山情報とのリンクは、その他)
 (4)どんなふうに(マップの表現方法、情報の掲載方法、掲載する情報の量)
 (5)一般のニーズ、既往の防災マップの課題
 (6)その他

◆リアルタイム・ハザードマップの検討

 火山活動状況に応じて,新たな条件を設定し,数値シミュレーションによって土砂移動現象の影響範囲を想定します。
・プレアナリシスタイプ事前に様々な噴火シナリオに対応した予想範囲を計算し,これをデータベース化して,その時の条件に最も近いデータを抽出します。

・リアルタイムアナリシスタイプ噴火時の積雪量などの条件を入力して,その条件に適合した予想範囲を計算します。

 

◆火山防災啓発手法検討

 火山噴火に伴う被害を防止・軽減し、被害を最小限に抑えるためには、行政機関だけでなく、住民も適切な行動をとる必要があります。このため、防災関係機関に加え、被害を受ける可能性のある地域住民や観光客(来訪者)のみなさんも、日頃から火山災害について正しい知識を持ち、いざというときの対応が的確にできるようにしておくことが重要です
 火山災害は一般に発生周期が長いため、日頃から継続的に啓発活動を実施して、防災意識や火山災害の知識を高揚する必要があります。また、火山活動状況や啓発対象者に応じた効果的な啓発活動を実施することが重要です。また、火山の専門家等と連携して火山防災マップの説明会や学習会を開催したり、必要に応じて防災マップ配布後のアンケート調査を実施して、地域に応じた火山防災啓発手法を的確に検討する必要があります。

 

◆火山噴火緊急減災対策砂防計画検討

 火山噴火緊急減災対策砂防は、いつどこで起こるか予測が難しい火山噴火に伴い発生する土砂災害に対して、ハード対策とソフト対策からなる緊急対策を迅速かつ効果的に実施し、被害をできる限り軽減(減災)することにより、安心で安全な地域づくりに寄与するものです。

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